こんにちは、キノトロープアカデミーです。

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＜上級編第2回＞
スムーズな進行のための要件定義（制作者向け）Part2【Web制作者必見！】
についてお伝えします。

担当は高橋です。

まず初めに結論ですが、Webサイト制作の要件定義において重要なのは、「どこまでが対象範囲で、誰がそれを担当するのか」という境界線を初期段階で明確にすることです。

「対象サイトの洗い出し」では、関連サイトも含めて極力多くリストアップし、一見対象外に見えるサイトであっても移行作業やヘッダ・フッタの変更が本当に不要かをクライアントと確認・共有します。

また、これらに対して「作業担当・外部ベンダの明確化」を行います。複数社が関わる場合は「システム×作業内容×担当ベンダ」の表を用いて役割分担をクリアに定義することが重要です。

たとえ初期段階で分担が未確定であっても、制作会社側の想定として全量を定義した表を提示することで、クライアントとの認識のズレをなくし、潜在的な懸念点を引き出す円滑なコミュニケーションへと繋げることができます。

さらに詳しく” スムーズな進行のための要件定義”をテーマに、
今日お伝えしたいことは3つあります。

まず、前の記事のおさらいとなりますが、定めるべき対象範囲は
・ドメイン
・サイト
・システム
・ベンダ
があります。Part2では「サイト」からご説明していきます。

初めに「サイト」の定義としては、共通のヘッダ・フッタを持つページ群をサイトとしてまとめていきます。こちらも「対象」としてクライアントから提示のあった範囲以外にも
クライアントに関連すると思われるサイトは可能な限り洗い出すことが望ましいです。

こちらはキノトロープサイトの例です。サイトは１つのドメインに複数ある場合も、１つのサイトが複数ドメインをまたぐ場合もあります。

現状は「別ドメイン、別サイトだが本体サイトにまとめたい」場合もあるので、なるべく多くを洗い出したほうがよいです。また、静的移行等も必要な場合はリストの洗い出しや移動作業はどちらが行うか決める必要があります。

サイトについては、RFPなどで対象外と明示されている場合もあるかと思います。ただし、そのような場合であっても、サイト全体リニューアルを行う場合であれば、「対象外」としたサイトをだれが移行作業を行うのか、完全に閉鎖でよいのかを確認する必要があります。

また、リニューアルに伴ってヘッダ・フッタが変わる場合、対象外としたサイトは本当に変更不要かについても確認を行い、対象範囲を定める必要があります。

このように洗い出した「サイト」についても、特に対象外と認識している部分について、クライアントとの認識合わせを行っておくことが重要となります。

また、制作者側からの視点で、対象外となっていても対象として手を入れたほうが目標や成果の達成に近づける可能性のある箇所については、本当に対象外でよいか今一度、クライアントに確認することも重要となります。

極端な例としては、問い合わせ件数がＷｅｂサイトリニューアルの指標になっている場合に、別システムという理由でフォームが対象外となっている場合などです。

「対象システム」の定義としては、システム名や開発元、サーバなどの設置場所が異なっているものを別システムと定義します。

クライアントへのヒアリングで現状の関連システムを確認するとともに、対象サイトのURLで利用されている拡張子、例えば.phpなのか.cgiなのかなどを確認し、システム化されていないかクライアントに確認を行うのがよいでしょう。

システムについては、想定されている対象範囲を一つ広げてヒアリングをして資料に書くのがよいでしょう。例えば、直接Ｗｅｂサイトと連携しない場合でも、Ｗｅｂサイトに掲載する商品情報を保持している基幹システムや、画像管理システムなどです。

本来であれば、直接Ｗｅｂとデータ連携をすることで、２重登録などや入力ミスなどの問題を解消できる可能性があります。もちろん、基幹システムなどは容易に連携できるわけではないため、検討は必要となります。

それでも事前に関連する可能性があるシステムを確認しておくことで、クライアントの業務や運用のフローを把握したうえで、範囲を明確にすることができます。

クライアントへのヒアリングで現在及びリニューアルで関連するベンダを確認します。

要件定義において、実施する内容が明確化されたとしても、それをだれが行うかが明確化されていなければ、後々問題となります。Webサイト制作でも、制作会社側がすべて担当することが適切とは限りません。

例えば、サイトに掲載する企業情報や掲載するための商品の大元の情報などはクライアントに提供依頼することになります。

また、複数のベンダが関連している場合、例えば、
・アプリケーションＡを開発しているベンダ
・アプリケーションＢを開発しているベンダ
・インフラ環境の構築を担当しているベンダ
など複数社が関連している場合、どの範囲の作業をどの会社が実施するか、クライアントの担当も含め、範囲を明確にする必要があります。

参考の分担としては、全体把握のための資料ですが、実際にはエクセルなどで、
　・システム×作業内容×担当ベンダ
などの表により定義することで、全体としての認識合わせが可能となります。