こんにちは、キノトロープアカデミーです。

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<上級編 第1回>
スムーズなプロジェクト進行のための要件定義 制作者向け Part1
についてお伝えします。

担当は高橋です。

まず、結論から申し上げると、プロジェクトを成功に導くカギは、要件定義の段階でいかに「認識のズレ」を最小化できるかにあります。

今回はシステムコンサルやディレクターとして数多くの現場を経験してきた視点から、制作者が押さえておくべき要件定義の核心を3つのポイントに絞って解説します。

Webサイト制作においても、要件定義は、重要でかつ難しいものです。
私はこれまで、Webサイト制作の要件定義を数多く行ってきましたが、残念ながら"これは完璧だ"と思えた要件定義はありません。

また、同じ要件定義でも、クライアントよって確認や説明の仕方、認識のズレが発生するポイントも異なってくるので、すべてを定型フォーマットで済ませられるものではありません。

とはいえ、要件定義での認識のズレをできる限り最小化し、全体のプロジェクトがスムーズに進行できるための手法はあります。

今回はその一部で特に重要なポイントをお伝えしていきます。
要件定義に起因して、プロジェクトで発生する問題があります。

たとえば、
・言った、言わない
・度重なる要件変更
・要件定義のまるなげ
・要件取り逃し
・未決事項
・表面上だけの目的
・あいまいな対象範囲
・あいまいな性能要件
・運用・移行の無考慮
などがあります。

そして、「顧客が本当に必要だったもの」
という風刺画があります。

これは、そんなことは無いでしょ、で済ませられればもちろん良いのですが、経験を積んだ人であれば、共感できる部分もあり、またこの怖さもわかるのではないでしょうか。

このような状況とならないよう、認識のズレを最小化するために重要となってくるのが、要件定義です。

なお、要件定義の前のフェーズにおいて、Webサイト構築の目的については定められている前提とします。

いきなり、Webサイトの要件が出てくることはありません。クライアント企業のビジネスや業務の要求・要件があり、そこからWebサイトでの目的・目標が決まってきますので、
Webサイトの目的の確認は必須となります。

その前提があったうえで、要件定義の目的・重要性をクライアントと事前に共有しておくことが重要となります。

まず、要件定義の目的は、クライアント・制作会社の認識のズレを最小化することです。

特に要件定義においては、ビジネス・業務のプロであるクライアントと、Webサイト制作のプロである制作会社の相互理解が重要です。

相互理解を深めたうえで、最終的に完成するWebサイトのイメージ・要件の認識をなるべく一致させていく作業となります。

また、要件定義はその後の、見積もり・スケジュールに影響することも認識をしてもらうように事前に説明が必要です。

要件定義の段階では定義をするだけなので、極論どのようなことも要件に含めてしまうことも可能です。

ただし、当然お金も時間も有限です。いつまでも時間をかけていられるものではありません。様々な制約のなかで、Webサイト構築の目的が達成される範囲で、最善の要件定義を目指すことが必要となります。

要件定義の主な項目としては、全体概要・機能要件・非機能要件があります。

その中でも、プロジェクト全体で大きな影響があるのが、全体概要の中の一つである、対象範囲です。

当然ながら、対象範囲が後から変わってしまうと大変な状況となります。多くの前提が変わってくるためです。
そのため、ここで明確に定義する必要があります。

RFPや事前要求などで当然対象範囲をクライアントからも提示されていることでしょう。ただし、それをそのまま受け取ってしまうことは危険です。

一定規模以上のサイトの場合、クライアントの担当者が全ての部署の全てのページ、
利用している全てのシステムを把握していることのほうが珍しいからです。

また、サイトの範囲をURLだけで確認した場合では、クライアントと制作会社の間で認識の違いが大きくなってしまう場合もあるからです。

そのため、Webサイト制作のプロである制作者側でも、あらためて範囲を明確にする必要があります。

実際に確認してみると、実はここも必要だった・少なくとも何か対応が必要だったということが多くあります。

では具体的にどのようにして対象範囲を明確化するのかですが、Webサイト構築においての対象範囲として洗い出す項目としては、
・ドメイン(FQDN)
・サイト
・システム
・ベンダ
があります。

Part1としてドメインの洗い出し方やそのポイントを説明していきます。

一つ目の方法としては、クライアントへの依頼が必要となりますが、管理しているドメインやDNSの設定情報一式を教えていただけるように依頼することです。

情報システムの担当部署などドメインを管理されている方に依頼することで、網羅的に確認することができます。

把握している範囲ということではなく、システム的に確認してもらうということが重要なポイントです。

二つ目の方法は制作会社側でできることで、サイトをクローリングするツールなどを利用して現状のサイトから外部リンクのドメインを抽出することです。対象外・外部サイトも含めたドメインを抽出することで作成します。

キノトロープの例ですが、実際には全部で70ドメインがあります。

忘れがちなドメインとして、www2.やblog. など特設サイトのサブドメイン系などが存在している場合があります

また、グループ会社やホールディングス系のドメイン、ASPやSaaSなどのサービスで利用しているドメインなどもあります。

自社以外のドメインでも直接リンクを張っているドメインは一度確認するのがよいでしょう。ASPなどを利用して、フォームや予約機能など見た目上は自社サイト内に組み込まれているような場合もあるからです。

このように洗い出したドメインから、クライアントと認識合わせをすることで範囲の認識をより一致していくことができます。

最後までご覧いただきありがとうございました。

の3点についての内容でした。

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