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どのように改善すべきかわからない

メーカーサイト、法人向け(BtoB)のWebサイトなどはECサイトと違って売上が立つチャネルではないため、Webサイトの価値・重要性が社内に浸透しておらず、比較的予算が確保しにくい傾向にあります。そのため担当者は現状のWebサイトはデザインが古臭い、使い勝手が悪いというのはわかっているけど、改善しようにも予算がつかないというジレンマに陥ってしまいます。

このようなWebサイトの場合、どのようにリニューアルを実現できるのでしょうか?

こんな悩みはありませんか?

  • リニューアルの予算が確保できない
  • リニューアルのための企画書をどう作ればいいのか分からない
  • 受けているミッションの具体的な解決方法が分からない

キノトロープからのご提案

誰が見ても納得できる「事実」を集め、根本的な問題点を抽出

「デザインが古臭く感じる」「使い勝手が悪いと思う」「サービス説明がわかりずらい」これらは主観的な意見であるため、リニューアルの動機としては誰もが納得できるものではありません。
リニューアルの必要性を訴えるためには「アクセスされていない」「お問い合わせへ遷移できない」「サービスの概要説明のみでどのような効果が期待できるのか掲載されていない」など誰が見ても納得できる事実を大量に集め、その原因となっている事柄を根本的な問題点として指摘する必要があります。

問題点を洗い出す過程で解決策がひらめく事もありますが、局所的な細かい問題点それぞれに対して改善策を寄せ集めるのではなく、一旦、根本的な問題点に落とし込むべきです。なぜならプロジェクトの実施を決断する上層部は細かい問題点を1つ1つ見ていられないからです。

「シンプル」かつ「響く」基本戦略を打ち出す

根本的な問題点が抽出できれば、次に企業のビジネスにおいて今後Webサイトをどのような位置づけにすべきかを示す基本戦略(コンセプト)をWeb担当者と協議を重ねキノトロープより提示いたします。それによって企業内で誰もが合意できるよう、円滑にプロジェクトを進行いたします。

基本戦略が明確に定まった後に、初めて基本戦略を成し得るための具体的施策を打ち出します。
具体的施策はWebサイトのみに限った事ではありません。顧客はWebサイトの使い勝手と店舗などのサービス品質の両方を見て企業を判断しますし、別とは決して考えません。リアルのサービスとの連携、リアルのサービスを含めた体制の確立など、基本戦略を成し得るために有効な具体的施策を提案いたします。

企業のビジネスに直結する成果目標を定める

現状サイトの根本的な問題点が明確になり、抜本的な施策を打ち出したとしてもそれを実施する事で「どのような成果が出せるのか」が明確でなければ上層部には理解されません。
また、Webサイトの成果として設定されがちな「ページビュー」「アクセス数」「検索順位の上位表示」などはビジネスの視点で見た場合、それだけでは意味を持たない指標です。これらを成果目標として設定した場合も、成果目標を達成する事でどのような効果があるのかが上層部には伝わりません。

上層部にリニューアルのメリットを伝えるためには、以下のような企業のビジネスに直結する成果目標を定める必要があります。

  • 商品の使い方に関する問い合わせを3ヵ月後に○%減少させ、人件費を年間○○万円削減
  • 3ヵ月後にカタログ請求数を○倍にし、販促サポートを強化
  • 3ヵ月後にお問い合わせ件数を○倍にし、営業への送客を年間○○件増加

キノトロープでは、上記のような企業のビジネスに直結する成果目標を定め、成果を確実にフィードバックしています。

このような効果が狙えます

リニューアルの必要性を社内に浸透させる事ができる

数多くの問題点からなる根本的な問題点を導き出す事によって、現状のWebサイトでは何ができなくてどのような弊害があるのかを社内に伝えることができます。

ビジネスにおけるWebサイトの位置づけが明確になる

Webサイトの基本戦略を定めることで、Webサイトが企業のビジネスの中でどうあるべきかが社内で共有でき、今後どのように活用していけるのかが明確になります。

予算計画・運用計画が立案しやすくなる

企業のビジネスに直結する成果指標を定め、効果測定結果を共有する事によって社内にWebサイトの価値が訴求する事ができ、Webサイト運営がプロジェクトの1つとして認知されます。

課題解決に用いるサービス・メソッド

ヒアリング調査

Webサイトの戦略を策定するために、企業全体の戦略、営業との連携、現状のWebサイト運営方法などを確認します。また、社内のキーパーソンにWebサイトの価値とプロジェクトの価値を啓蒙します。

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ビジネスパーソンのための次世代Web戦略

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著者:
飯山奈穂
発売日:
2010年3月12日